「社内で急にSNSの運用を任された！ でも、一体自社のサービス・プロダクトはどのSNSにマッチしているのだろうか……」
どのSNSを運用するかは、目的やゴールに合わせて選択する必要があります。
画像や動画を使い、視覚的により深い認知を獲得したい場合は、InstagramやTikTokを選択すべきですし、テキストをベースにユーザーにより細かな説明の拡散を狙いたい場合はX（Twitter）が適切です。
この記事では、SNS運用をはじめる前に確認しておきたい、目的に応じたSNSの使い分けや各SNSの特徴を詳しく解説していきます。
用途・目的に応じたSNS使い分けの必要性
どのSNSにもメリットとデメリットがあり、企業や業界との相性の良さが異なります。
たとえば、自社サービス・プロダクトのターゲット層が30〜50代であるのにも関わらず、若者に人気の「TikTok」や「Instagram」でアプローチをおこなっても成果は出にくいものです。特にTikTokは10代の利用率が62.4%であり、30代の利用率は23.5%まで落ち込みます。（参考：【2022年9月更新版】SNSの年代別、利用数・利用率や目的を徹底比較！）
対して30代〜50代の利用率が30%を超える「Facebook」は、日本国内の月間アクティブユーザー数は減少傾向にあるものの、2022年のデータにおいても全世界のSNS利用率では、「Facebook」がトップシェアを維持しており、海外向けの販促や認知拡散をおこなうには必要不可欠な存在といえます。
▲参考：DIGITAL 2022: GLOBAL OVERVIEW REPORT
このように、それぞれのSNSの利用者層を捉えたうえで、目的に応じて適切に使い分けることが大切です。
しかし、SNSの利用者層をおさえても、発信方法や自社が出せるコンテンツが利用するプラットフォームにマッチしていないと、SNSの運用は長続きしにくいはずです。
以下では、これからSNS運用を行う方向けに、日本国内で使われているSNSの特徴・向き不向きを紹介します。
5つのSNS（X（Twitter）・Instagram・LINE・TikTok・YouTube）の特徴について
SNSを適切に使い分けるには、各SNSの特性やユーザー層などを把握することが大切です。
ここからは、国内で多く利用されている5つのSNSの特徴を見ていきましょう！
X（Twitter）
X（Twitter）は、140文字以内のテキストをメインに投稿（投稿（ツイート））するSNSです。全世界では月間2億1,000万人（※1）、日本では約4,500万人（※2）のユーザーに利用されています。
リアルタイム性・拡散性が非常に高く、新商品の告知・宣伝や、臨時休業、営業時間の変更などをお知らせするのにも有効です。
話題作りという意味では、世間が興味関心を持っているトレンドの情報も探しやすく、検索性の高さにも強みを持っています。一方で、注目を浴びることでマイナス面の情報も一気に拡散されてしまうことがあるので、炎上リスクには注意が必要です。
※1：Q3 2021 Shareholder Letter｜X（Twitter） Investor Reations（2021年10月発表時点）
※2：X Corp Japan（2019年10月発表時点）
Instagramは、画像や動画を中心にビジュアルで訴求できるSNSです。世界では20億人（※3）、日本では約3,300万人（※4）のユーザーに利用されています。
たとえば、飲食店なら看板メニューや店舗の内装、美容院やネイルサロンなら実際に施術したデザインの写真、アパレル系ならコーディネートを投稿するなど、お店やブランドの雰囲気や世界観を伝えやすいのがポイントです。
拡散力はそれほど高くないですが、ハッシュタグや位置情報機能を利用して情報発信・収集がおこなえます。
※3：Meta’s Instagram Users Reach 2 Billion, Closing In on Facebook（2022年10月発表時点）
※4：Meta社(旧Facebook社)（2019年6月発表時点）
LINE
LINEは、月間アクティブユーザー数が9,400万人（※5）を超える、日本で最も利用されているメッセージアプリ型のSNSです。他のSNSに比べると40代から60代にかけての利用者数も多く、幅広い年代に普及しています。
LINEには企業とユーザーをつなぐ「LINE for Business（旧名称：LINE@）」という機能があります。問い合わせに対して個別に対応するなど、双方向のコミュニケーションを取れることが特徴です。
ポイントカード機能やクーポンの配信、キャンペーン告知などを行う機能も備わっており、広告や宣伝など販促に向いたSNSといえるでしょう。
※5：LINE for Business（2023年3月時点）
TikTok
TikTokは、最大10分までの動画を投稿・視聴できる動画SNSです。世界では10億人超え（※6）、日本では約1,700万人（※7）のユーザーに利用されています。
日本国内におけるTikTokユーザーは10〜20代の「Z世代」が中心ですが、ユーザー平均年齢は34歳となっており、この数字は2019年以降毎年上昇しているようです。（※8）
またユーザーのタイムラインにおすすめ動画として提案する「レコメンド機能」の精度が高く、ユーザーの目に留まりやすくなるため、拡散・再生数の増加につながります。
※6：TikTokコミュニティ（2021年9月発表時点）
※7：「2021年に活用を始めないと乗り遅れる」電通天野氏に聞くTikTok活用の今（2021年10月発表時点）
※8：日本の TikTok ユーザーは平均34歳、博報堂調査が示す実態 ： 要点まとめ
YouTube
YouTubeは、手軽に動画コンテンツが楽しめる動画共有・視聴型のプラットフォームです。世界で20億人（※9）、日本で6,500万人（※10）のアクティブユーザーがいます。
日本の月間利用者数のうち2,500万人以上は45歳〜64歳（※11）で、他のSNSと比べると30代以上へのリーチも高いことが特徴です。
商品やブランドと親和性の高いインフルエンサー（YouTuber）を起用して宣伝してもらう「インフルエンサーマーケティング施策」を打つ企業も増えています。
※9：月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に
※10：YouTube for Press
※11：「みんなのメインステージ」——新しい時代・進化する YouTube
企業の具体活用例
ここからは、企業のSNS活用事例を見ていきましょう。
ローソン｜X（Twitter）
ローソン公式X（Twitter）のフォロワー数は756万人と、国内企業アカウントでは最も高い数字です。（2023年2月時点）定期的に同社商品の無料クーポンが当たるキャンペーンを実施することで、フォロワー数を高く伸ばしています。
「ローソン公式アカウントをフォローすることで得をする」と、ユーザーに印象付けられていることが、人気の理由のひとつ。
SNSを活用するときは、通常のマーケティング活動と同様に、ユーザーにメリットを感じさせることが大切です。
ZOZOTOWN｜LINE
株式会社ZOZOが運営するファッション通販サイト・ZOZOTOWNの公式LINEアカウントでは、キャンペーン開催のお知らせやセール情報が配信されています。
LINEとZOZOTOWNを連携することで、以前チェックしたアイテムの値下げ通知や在庫通知、失効予定のポイントなどの通知なども可能にしています。
クローズドな空間でターゲティングにもとづいた訴求をおこなうことで、顧客満足度の向上や販促につながる活用事例のひとつです。
まとめ
今回は、用途や目的に応じてSNSを使い分ける必要性や、各SNSの特徴やユーザー層、企業の具体的な活用例について解説しました。
SNSアカウントを運用するときは、それぞれのSNSの特徴をもとに、目的やターゲット分析をおこなったうえで、どのSNSを使うべきか精査しましょう。
